2026年4月、日経平均株価が史上初めて6万円を突破しました。
ニュースで「日経平均」「過去最高値」と聞いても、「なんかすごいらしいけど、自分には関係ないかも」と思う人も多いと思います。
でも、ちょうど今、相場の「空気」が大きく変わりつつあります。これから投資を始めようとしている人、NISAでつみたてを始めたばかりの人にこそ、知っておいてほしい話があります。
専門用語はぜんぶ噛み砕いて説明するので、3分だけお付き合いください。
まず、ここ3年で何が起きていたのか
日本株は、2023年・2024年・2025年と3年連続で20%以上値上がりしました。
これがどれくらいすごいかというと、「日経平均に連動する投資信託を買って何もしないで持っていただけで、3年で資産がほぼ2倍になっていた」ということです。
「日経平均に連動する投資信託」というのは、日本を代表する225社の株を少しずつ全部詰め合わせたパック商品のようなもの。これ1本で日本経済全体に投資できるので、初心者向けの定番商品です。
過去3年は、この詰め合わせパックを買うだけで誰でも勝てた、まさに「ボーナスステージ」のような相場でした。
ところが、ここから先は同じやり方が通じないかもしれない
ここで出てくるのが「PER(ピーイーアール)」という言葉です。
ざっくり言うと、PERは「株が割安か割高かを示す目安」だと思ってください。
たとえばラーメン屋を例にすると:
1年で100万円の利益を出すラーメン屋を、1700万円で買う → PER17倍
同じラーメン屋を、2200万円で買う → PER22倍
同じ稼ぎなのに、後者は3割増しの値段で買うことになる。割高ですよね。
日本株はずっとPER17倍くらいだったのが、今PER22倍くらいまで膨らんでいます。
つまり、「会社の稼ぎはそこまで増えていないのに、株の値段だけが先に上がっている」状態。これが「相場の空気が変わった」ということの正体です。
何が起こりやすくなるのか
PERが高くなると、こういうリスクが出てきます。
「みんなが期待しすぎている分、ちょっとでもガッカリすると一気に売られる」
たとえば、ある会社の決算(成績発表のようなもの)が「思ったより伸びませんでした」となった瞬間、株価がドカンと下がる。こういう動きが起きやすくなるんです。
そして怖いのは、1社や2社の話じゃなく、相場全体がそうなりやすい局面だということです。
じゃあ、どうすればいいのか
ここから先の相場で大事なのは、たぶんこの2つです。
1. 「とにかく日経平均連動を買えばOK」が、少し効きにくくなる
これまでは詰め合わせパックを買うだけで誰でも勝てました。これからも長期で見ればそれなりに機能する戦略ですが、短期で見ると一時的に大きく下がる場面も覚悟しておく必要があります。
逆に言えば、下がった時にコツコツ買い続けられる人(つみたてNISAをやっている人など)は、むしろチャンスにもなります。
2. 「ちゃんと稼いでいる会社」と「期待だけで上がっている会社」を区別する目線が大事になる
これからは、株価が上がっている理由を見ることが大切になります。
売上や利益がちゃんと伸びている → 上がる理由がある
「AIで儲かりそう」というイメージだけで上がっている → 危ない可能性
すべての銘柄を分析する必要はありません。でも、ニュースで盛り上がっている銘柄に飛びつく前に、「この会社、本当に儲かってるんだっけ?」と一度立ち止まって調べるだけで、大きな失敗は減らせます。
初心者が今やっておくといいこと
最後に、これから始める人・始めたばかりの人へ、3つだけ。
1. 一気に大金を入れない
相場の空気が変わるタイミングで一括投資すると、運悪く下がった時のダメージが大きくなります。月々決まった金額をコツコツ積み立てる方が、今の相場環境では安全です。
2. 下がった時に売らない覚悟を持っておく
これから一時的に大きく下がる局面が来てもおかしくありません。「下がった時に怖くなって売る」のが、初心者がいちばんやりがちな失敗です。下がっても淡々と続けられる金額にしておくのが大事です。
3. ニュースに振り回されすぎない
「日経平均◯万円突破!」「暴落の可能性!」──どちらも煽り記事は出ます。短期的な値動きより、自分が10年・20年単位で何を達成したいかを軸に持っておくと、ブレません。
まとめ
日本株はここ3年「買えば誰でも勝てる」相場だった
でも今、株価が「期待」で先行して上がっている状態(PERが高い)
これからは「ちゃんと稼いでいる会社」とそうでない会社の差が出やすくなる
初心者は、一括投資せずコツコツ続ける・下がっても売らない覚悟を持つ・ニュースに振り回されない、この3つで十分
「日経平均6万円」は確かにすごい数字だけど、お祭り騒ぎに乗る必要はありません。自分のペースで、淡々と続ける。これがいちばん強い投資法だと思います。
※本記事は特定銘柄や投資商品の購入を推奨するものではなく、市場環境に関する一般的な解説です。投資判断はご自身の責任で行ってください。